02・GPI リーダーシップ Archive

GPI は、日本国内外の既存の様々な政策ネットワークと有機的に連携しながら、以下のメンバーのリーダーシップの下に活動を展開してしていきます。

East West Center(米ハワイ)客員研究員。兵庫県出身、ワシントンD.C.在住。アメリカン大学大学院国際政策研究科にて修士号、ジョージメイソン大学大学院公共政策研究科博士課程、大阪大学国際公共政策研究科博士課程、2006 年国際公共政策博士号取得。1999-2001 年外務省調査研究員として在米日本大使館勤務、野村総合研究所アメリカ研究員(2001-2008年)を経て現職。専門は、公共政策・行政、グローバルガバナンス、政策研究。様々なグローバルイシュー、グローバルリスク、ノンプロフィットセクターなどを研究対象とする。

CSIS戦略国際問題研究所世界高齢化研究部研究員。兵庫県生まれ、神戸市外国語大学外国語学部英米学科卒、マクスウェル行政大学院（シラキュース大学）国際関係学修士。在学中より、CSIS世界高齢化研究部研修生を務め、2003年より現職。専門は、世界的高齢化が財政、経済、労働や資本市場、国際関係などに与える影響分析や政策提言。共著にChina's Long March to Retirement Reform: The Graying of the Middle Kingdom Revisited (forthcoming)、The Aging of Korea: Demographics and Retirement Policy in the Land of the Morning Calm (CSIS & MetLife, with Richard Jackson and Neil Howe, 2007)がある。政策海外ネットワーク(PRANJ)代表、ヤングライオンズ副代表。

ストックホルム大学アジア太平洋研究所教授兼所長 。国際基督教大学教養学部卒業後、東京大学大学院社会学科で社会学博士号取得、スウェーデンのウプサラ大学平和紛争研究所で博士号取得。2005 年ハワイの東西センターPOSCO Fellow。防衛問題、軍縮軍備管理、東アジア地域安全保障問題と信頼醸成など 研究領域は多岐にわたり、論文執筆の傍ら、欧州・アジア各地の国際会議・研究機関で発表報告。

主要論文・出版

• "NATO and Japan: Strengthening Asian stability," NATO Review (Summer 2007).


• "Asia in Global Security: An Epicentre of New Instability," a paper prepared for the SIPRI 40th Anniversary, Session "Global Powers, Global Threats," Stockholm, 13 December 2006.


• 「原爆投下６０周年：人道主義の原点に返って」『VIEWS』2005年秋号

政策研究大学院大学准教授、科学技術政策プログラムディレクター、政治学博士（２００１年、コロンビア大学）。文部科学省科学技術政策研究所客員研究官（独）、科学技術振興機構研究開発戦略センター・シニアフェロー、中国・北京大学現代日本講座担当教授、科学技術・学術審議会、国際委員会委員、本田財団評議委員などを兼任。専門は、科学・産業技術政策論、公共政策論、国家（地域）イノベーション・システムの比較研究（主に中国）、アジアの科学技術政策、「Evolutionaryアプローチ」を用いた科学技術分野における政策形成過程の分析、「科学技術と社会」（レギュラトリーサイエンスの制度設計）。主な著作に『オープンイノベーション時代の中国』（NTT出版、2007年予定）。

一橋大学経済研究所准教授。東京都出身。1985年東京工業大学大学院修了（工学修士）後、旧大蔵省に入省。1991年ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス修了（Msc in Social Policy)。財務省、旧厚生省、外務省、内閣官房、オーストラリア国立大学（客員研究員）等を経て、2007年より現職。2007年より政策研究大学院大学客員教授を兼務。専門は、公共政策・マネジメント、予算会計制度、社会保障政策。現在、政府部門のガバナンスや高等教育財政についても研究。

英国在住。University College London Bartlett Faculty of Built Environment博士課程に在籍しながら、米国ワシントンDCのシンクタンク、The Millennium Project のスタッフとして研究を続ける。ジョージタウン大学公共政策大学院修士。2005年春から2008年夏まで3年間、世界銀行環境局にて戦略的環境アセスメント(Strategic Environmental Assessment)を担当。

CSIS戦略国際問題研究所・日本部・客員研究員(JETROより派遣)。筑波大学大学院博士前期課程修了(法学修士)。横浜国立大学大学院環境情報学府博士後期課程(学術博士候補)。ジェトロ・アジア経済研究所研究員を経て、現職。主な研究分野・関心領域は、地域経済政策、地域イノベーションシステム、地域産業振興。主な著作に「焼酎産業の発展過程と地域イノベーション」松井和久/山神進編『一村一品運動と開発途上国』研究選書 アジア経済研究所(2006年)、"The Role of Innovation in Building a Sustainable a Technology Cluster: The Austin Case" in The Flowchart Approach to the Formation of Industrial Cluster, JRP Series no. 141 (IDE-JETRO, March 2007)(テキサス大学オースティン校ディビッド・イートン教授らと共著)、"Process and Factors of Industrial Cluster Formation: A Flowchart Approach to Industrial Cluster Policy in Japan," in Kuchiki, A. and M. Tsuji eds. A Flowchart Approach to Industrial Cluster Policy (Palgrave Macmillan, 2008)等がある。

ジャーナリスト、国際ソロプチミストアメリカ日本語翻訳者。北海道出身。筑波大学国際関係学類卒。米ジョージ・ワシントン大学大学院国際関係修士課程修了。北海道新聞社記者、フォーリン・アフェアーズ・ジャパン編集担当、東京・中日新聞社アメリカ総局現地スタッフを経て現職。フリーランスライターとして、Janet などにアメリカ政治・社会について執筆中。

人と防災未来センター主任研究員。京都大学工学部卒業、京都大学大学院工学研究科修士課程修了。神戸大学大学院自然科学研究科博士課程修了。工学博士。1997年より株式会社三和総合研究所（現・三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング株式会社）にて、都市計画や防災計画等のコンサルティング業務に携わる。2007年より人と防災未来センターにて、公的機関や民間企業の災害対応や災害後の地域復興に関する調査研究を行う。

日本大学非常勤講師、東京大学大学院工学系研究科博士候補。上智大学経済学部卒。ジョンズ・ホプキンス高等国際問題研究大学院修了。国際関係学修士。丸紅（株）勤務の後、米国国際通商法律事務所、英国独立系シンクタンクでの研究を経て、国会で政策スタッフとして活動。専攻は国際関係、エネルギー安全保障。共著に『FTA が創る日本とアジアの未来』（オープンナレッジ、2005年）。ヤングライオンズ共同幹事。

米国ハワイ在住。ハワイパシフィック大学国際関係学部に在籍中。国際平和活動と発展途上国の教育改革に関心を持つ。

関西学院大学総合政策学部・大学院総合政策研究科教授、工学博士。1986-2003年アーバン・インスティテュート・リサーチ・アソシエート、2003 年から大阪大学大学院国際公共政策研究科教授、Adjunct Professor, The Union Institute & University, Graduate College、大阪大学工学部特任教授等を経て現職。日本NPO学会理事、日本NPOセンター評議員、WJWN代表、米国市民。住宅都市政策、デモクラシー、NPO、政策分析・評価論、コミュニティー等のアクション・リサーチを目指してきた。主な著作に「NPO と政府」上野・山内訳（ミネルバ書房、2007年）など。

立命館大学名誉教授、東京国際大学国際教育プログラム顧問、経済学博士。立命館大学国際関係学部教授（1988-2001）、東京国際大学国際関係学部教授（2001-2006）を歴任。この間、立命館大学研究部長・同国際地域研究所長、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）客員教授・客員研究員（1994-95）、また、高知大学・早稲田大学その他で非常勤講師、カザフスタン大統領府付置行政学院（大学院）客員教授等を併任。専門は、現代世界経済論、資源環境経済論、アジア太平洋地域研究。著書に、『転成期の世界経済』（文眞堂）、『アジア経済危機と 発展の構図』（朝日新聞社刊）、『資源環境と経済学』（中央経済社刊）等。

日本経済新聞社論説副委員長。和歌山県新宮市生まれ。横浜国立大学経済学部卒業。日本経済新聞社に入り、経済部に配属。大蔵省、日本銀行、農林水産省、郵政省などを担当。日経ビジネス編集、シンガポール支局長、編集委員、ワシントン支局長、国際部長、編集局次長、論説委員、日経ヨーロッパ社長などを経て、2008 年6月より現職。日本公共政策学会理事。世界経済フォーラム・メディアフェロー。ケンブリッジ大クレアホール・アソシエート。2000年4月から2期6年間、総合研究開発機構(NIRA)理事。著書は『政策形成の日米比較』（中央公論新社）、『アジア太平洋新論』（日本経済新聞社、以下同じ）、『世界の知性が語る「二十一世紀」への構想』（編著）など。近く、Basic公共政策学シリーズ代10巻『政策形成』（ミネルヴァ書房、編著）を刊行予定。